1. ホーム
  2. 大学について
  3. 教育研究上の目的と教育方針(3つのポリシー・アセスメントプラン)
  4. 現代経済学科の教育方針

現代経済学科の教育方針

現代経済学科では、伝統的な経済学の成果を取り入れつつ、独自の視点から新しい経済教育を行ないます。国際・金融・情報・環境など現代的なテーマを重視し、また統計的手法や計量的手法も積極的に取り扱います。現代経済学科の教育目標は「現代の経済社会を体系的に把握かつ科学的に分析する能力を有する人材」を養成することです。この教育目標を達成するために、現代経済学科では、以下の3つのポリシーを定めます。

I.学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

現代経済学科は、学生一人ひとりが「現代の経済社会を体系的に把握かつ科学的に分析する能力を有する人材」となることができるよう、以下の3点を学士課程教育において身につけるべき学士力として明示します。

1.知識・技能

経済社会に関する基礎知識や基本技能を修得し、それらを時事経済の理解や日々の経済活動に活用できる能力を有すること。

2.思考力・判断力・表現力

修得した知識や技能に基づいて、実際の経済問題や経済現象に着目し、その解決や解明に向けて論理的に思考・判断かつ科学的に分析する能力を有し、さらに分析結果を的確に表現できる能力を有すること。

3.協創力

経済社会における諸問題や諸現象に対し、各人が主体性を持って専門的学修を行なうと同時に、多様な人々とも協働し、協創する学修姿勢を有すること。

II.教育課程の編成方針(カリキュラム・ポリシー)

現代経済学科は、学生一人ひとりが円滑に大学の学修を開始し、学士課程をとおして深い学識を身につけ、「現代の経済社会を体系的に把握かつ科学的に分析する能力を有する人材」となることができるよう、以下の3点を教育課程の編成方針として明示します。

1.基礎から発展へ

経済社会を学ぶための初年次教育を実施します(初年次ゼミナール)。そして主専攻科目群として、数量経済(A群)、総合現代経済(B群)、現代経済分析(C群)を設置し、基礎科目から発展科目まで専門教育を行ないます。また、多様な入学生を想定し、初年次から少人数教育を充実させると同時に、高学年次にはゼミ教育・卒論教育等を通じ、各人に専門的指導を行ないます(D・E群等)。

2.視野の拡大

広範な視野・視点を養うべく、法律関係科目など、他学部・他学科から関連科目・周辺科目を導入します(G・H群等)。また、国際化への対応の一環として、語学関連や異文化関連の科目を導入します(I群等)。

3.経験の拡充

実社会や地域社会で主体的に活動し、また多様な人々と協働・協創し、様々な経験や体験を蓄積させるべく、地域関係等の現代経済学科独自の実践的科目を開講します。

III.学生の受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)

1.求める学生像 

 
現代経済学科は、学士課程教育を受ける際に必要とされる基礎学力及び主体性等を備えた人を、様々な入学試験制度によって選抜し、受け入れます。現代経済学科が求める学生像は、経済社会・経済問題・経済現象等に強い関心を持ち、これまでの学修経験を通じて、以下の「知識・技能」、「思考力・判断力・表現力」、「主体性等」を有する人です。

(1)知識・技能
高等学校における英語・国語・数学の初等的な知識・技能は修得していること。すなわち、現代経済学の講義を受ける際に最低限必要とされる基礎学力を有し、真摯に受講すれば講義内容を十分に理解できる能力を有する人。

(2)思考力・判断力・表現力
経済問題や経済現象に対し、論理的かつ科学的に思考・判断する能力を有し、さらに考察結果を明快に表現する能力を有する人。

(3)主体性等
経済問題や経済現象に常に関心を持ち、主体的・能動的に学修に取り組むと同時に、学修過程において多種多様な他者と明朗快活にコミュニケーションをとる能力を有する人。

【入学前に学習しておくことを期待する内容】
文科系・理科系を問わず、あるいは商業・工業・総合等の学科を問わず、高校低学年次における英国数の必須科目は確実に学修しておいてください。その基礎学力と真摯な学修姿勢があれば、現代経済学科の大半の講義は修得できます。

3.現代経済学科の教育を通じて養う能力

現代経済学科の入学者には、カリキュラム・ポリシーに基づく教育課程を通じ、ディプロマ・ポリシーに定めるところの知識・技能、思考力・判断力・表現力、多様な人々と協創する姿勢を涵養し、「現代の経済社会を体系的に把握かつ科学的に分析する能力を有する人材」として養成します。