学生生活・教育

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学生生活上の注意

掲示

学生の皆さんに知らせる事項は、すべて掲示によりおこないます。大学に到着したら必ず自分で一度は確かめるように心がけてください。

学生呼び出し及び問い合せ

学外から「学生を呼び出してください」という電話がよくあります。学外からの学生呼び出し電話は、緊急の場合以外応じておりません。また学生・教職員の住所・電話番号の問い合せに対しては一切応じていません。

忘れ物・落し物

忘れ物・落し物をした場合、あるいは拾った場合は、学生センターへ届出てください。
学生センターへは毎日たくさんの遺失物が届けられます。移動する際には必ず身の回り品を確認し、忘失・紛失しないよう注意してください。特に貴重品やカバン等は肌身離さぬよう気をつけてください。

盗難

残念なことですが、学内で「盗難」が発生することがあります。もしも被害にあったら、すぐに学生センターに届け出てください。被害にあわないためには、まず貴重品等を置きっぱなしにしないよう注意することです。学内での盗難は保健体育実習中の更衣室、教室、図書館、クラブハウス、駐車場などで発生しています。各自で十分注意してください。

禁煙

本学では、健康増進法の施行に伴い、学内構成員の健康増進に努めるとともに快適なキャンパス造りを推進するため、2004年4月1日より館内全面禁煙となっています。
喫煙は、所定の喫煙場所でのみ許可となります。歩行中の喫煙も厳禁です。タバコを吸う人は、マナーをわきまえて、タバコを吸わない人もいることを考えて喫煙してください。

健康保険証(遠隔地被扶養者保険証)

下宿生は、けがや病気に備えて必ず取り寄せて置いてください。在学証明書を添えて、あなたの扶養者の勤務先あるいは市町村役場に請求すると発行してもらえます。

SNSの利用について

SNSとは、2ちゃんねる、ブログ、Wikipedia、Twitter、Facebook、YouTube、ニコニコ動画、各種Q&Aなどインターネット上で利用者が情報を発信することにより形成されるメディアをいいます。
これらは情報入手・情報発信に便利なツールですが、使い方を間違えると学生生活に多大な影響を与える可能性があります。
情報入手をする際は、インターネット上に存在する情報を鵜呑みにせず自分で何が正しい情報なのか整理すること。自分からインターネット上に情報発信をする際は、他人のプライバシーに配慮することや個人情報の流出、書き込んだ言葉づかいや内容、掲載した写真でその人の印象が決まってしまうことなどを注意してください。


<法務省のサイトへつながります>

悪徳商法・訪問販売・マルチ商法

「路上でのキャッチセールス」 「下宿を訪問しての英会話カセット、ステレオ、ビデオの販売」、「新聞の定期購読の勧誘」、さらには「友人を次々に紹介していくマルチ商法」など、いろいろな手口が、何も知らない学生諸君を狙っています。セールスマンの言葉巧みな誘いに、つい乗ってしまい、後になって解約しようとしても認められず、仕方なくアルバイトに精を出すハメに陥ったり、あげくの果てには学生ローンからの借入れをする、といったケースさえ起こっています。これらの商品の多くは、学生にとっては興味をそそるものばかりです。ぜいたく品や不必要なものは、その場で、はっきりと断ることが大切です。契約してしまった後で解約したい場合は〈8日以内〉(マルチ商法は20日以内)であれば「クーリングオフ」という解約できる制度がありますので、早めに相談してください。

相談所

  • 広島県生活センター (082)223-6111
  • 広島市消費生活センター (082)225-3300

カルト的宗教などの勧誘

宗教・信仰の自由は憲法で保障されていますが、カルト的宗教の勧誘には気をつけてください。大学生を狙い勧誘し、本人が気づかないうちにマインドコントロールすることで、正常な判断をできなくさせます。一度入ると抜け出すことは非常に困難で、精神的・経済的に多大な被害を受け、大学生活のみならず、人生を台無しにしてします場合があります。勧誘は様々な手段でおこなわれるため、自分は大丈夫と考えていると気づかないうちに引っかかってしまいます。色々な勧誘がありますが、少しでも変だと感じた時は、絶対に自分の連絡先などは教えず、誘われてもついて行かないようにしてください。

合宿・遠征について

サークル活動における合宿・遠征、ゼミにおける合宿・研修旅行等を行う場合は、必ず前日(ゼミ・演習の場合は10日前)までに学生センターに届け出てください。合宿・遠征届の届出用紙は学生センターにあります。なお、届け出の際には、サークルであれば部長・顧問、ゼミであればゼミ担当者の承認印が必要です。以上のような届け出がなされたものについては、事故が起きた場合に学生教育研究災害傷害保険・学生医療費の災害給付の対象となります。

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